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オニールの成長株発掘法【CAN SLIM】とは

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CANSLIMとは

CANSLIMは、ウィリアム・オニール氏がオニールの成長株発掘法の中で述べている投資法です。
実際に何十倍にも大化けした約1000銘柄を詳細に分析して開発したものであり、この手法によってオニール自身のみならず多くの億万長者を生み出しました。

CAN SLIMの意味

「CAN SLIM」は、銘柄選定で重要となる7項目の頭文字のことです。
C = Current Quarterly Earnings (当期利益は良いか)
A = Annual Earnings Increases(通年の利益は良いか)
N = New product or service(新製品・新サービスを出しているか)
S = Supply and Demand(その銘柄の需給関係は良いか)
L = Leader or Laggard?(その銘柄は主導銘柄か、停滞銘柄か)
I = Institutional Sponsorship(機関投資家に好まれているか)
M = Market Direction(市場の方向性を見極められるか)

ウィリアム・オニール氏とは

ウィリアム・オニールはウォーレン・バフェットとほぼ同世代で、アメリカを代表する投資家の一人です。
保有資産が2億ドルを超えるニュー・USA・ミューチュアルファンドを創設した他、「インベスターズ・ビジネス・デイリー」の創立者でもあります。
オニールの投資戦略は「数ヵ月から2年程で、数倍~数十倍となる成長株を狙う」というものであり、その独自の投資法は「CAN SLIM(キャンスリム)」と名付けられています。


それでは、CAN SLIMについて詳しく解説していきます。

【C】= Current Quarterly Earnings

 当期四半期のEPS(1株当たり利益)と売り上げという意味です。

EPS = 純利益 ÷ 発行済株式数

 EPSが少なくとも18〜20%、できれば40〜100%、あるいは200%以上、上昇していることが好ましいです。 
上昇率は大きいほど良いですが、さらに最近の四半期のどこかの時点で、加速度を増して上昇していることが必須とされています。同様に、四半期売り上げも加速度を増して上昇しているか、25%以上、上昇していることが良いです。
純利益が増えても、発行済株式数が増えてしまえば1株あたりの利益が下がります。
利益ではなく、必ずEPSで判断することが重要です。
企業のEPSは、季節性による変動の影響を排除するために、直前の四半期ではなく前年の同期四半期と比べます。

EPSはとても重要な指標ですが、同時に売り上げの増加も注目すべき指標です。
売り上げが直前の四半期に少なくとも25%以上増加しているか、あるいは売り上げ増加率が直近3四半期で加速していることが最低条件です。売り上げと収益の両方が過去3四半期で急速に伸び出した銘柄は、特に注目です。

四半期のEPS増加率の上昇している銘柄を確認することも重要ですが、EPS増加率が失速し始めている銘柄や、著しく減少した銘柄を確認することも同じくらい重要です。

どんなに優れた企業でも、一時的に業績が振るわないことはあります。
そこで企業のEPSが悪化したと判断するのは、2四半期連続で著しく数字が減少したことを確認してからでもよいでしょう。

【A】= Annual Earnings Increases

年間の収益増加率という意味です。

ROE(%)= 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100

過去3年間、毎年大きな収益増加(25%以上)を続け、ROE(株主資本利益率)は17%以上(理想は25〜50%)であることを条件としています。
ROEが低すぎる場合は、税引き前利益が高いことが必須です。
3年連続でEPSが上昇している銘柄が投資候補となります。

2年目にEPSが下落し、3年目で最高値を更新したような場合でも投資対象からは除外します。
直近の数四半期でEPSの増加を示していること、および数年で着実に成功している記録があること、この両方がそろって初めて大化け銘柄が生まれます。

年間のデータで見るべきところは、EPSの他にもいくつかあって、その1つがROEです。
われわれは研究を通して、過去50年間で急成長を遂げたほぼ全ての銘柄が、最低でも17%のROEを示していたことを突き止めました。

ROE17%以上の日本企業はわずかです。

銘柄選択で最も重要視するべきなのはPERではなく、EPSの変化率が著しく増加しているか減少しているかです。

【N】= New Products, New Management, New Highs

新製品、新経営陣、新高値という意味です。

新製品や新サービス、新経営陣、あるいは産業状況に見られた新たな変化などを探します。
何よりも重要なのは正しく形成されたベースから抜け出て、新高値を付け始めた銘柄を買うこととしています。
新たな変化の例

シンテックス…経口避妊薬(ピル)の販売を開始

マクドナルド…低価格のファストフード店をフランチャイズ化

マイクロソフト…ウィンドウズという確信的なOSで家庭パソコン市場を支配


株の絶好の買い場は「強気相場」で、株価がベースから上へブレイクアウトした時です。
もみ合い、その後に新高値をつけた瞬間が絶好の買い場です。

【S】= Supply and Demand

株式の需要と供給という意味です。

現代のニューエコノミーにおいては、総資本の規模に制限はないです。
ただ、CAN-SLIMのすべてのルールに適合していることが必須条件です。適切に形成されたベースから抜け出るときに出来高が増加する銘柄を探します。
発行済み株式数が50億株もあるような銘柄は、供給量が多すぎるため、なかなか株価が動きません。
これらの株を大きく上昇させるには、多くの買いの出来高、つまり需要が必要となります。
一方で、発行済み株式数が5000万株ほどの比較的供給量の少ない銘柄であれば、ある程度の買いの出来高で株価を押し上げることができます。

経営陣が保有している株式の割合が大きいと(大企業だったら最低1〜3%、中小企業なら3%以上)、株の値動きが経営陣自らの利害につながるため、企業としての株価上昇に対する努力が期待できます。つまり、良い候補銘柄となります。

大企業の経営陣が自社株を大量に保有しているということではないです。
これは重大な欠陥であり、大企業が正すべき努力課題です。

自社株を買うという行為は流通する株式数を減らすだけでなく、企業が今後の売り上げや収益の改善を見込んでいることを暗示しています。

基本的に新しい強気相場が来たタイミングで初めて株式分割を行うとポジティブに作用する傾向があります。
ただし分割のしすぎには注意が必要で、株式分割を何度も行うと、逆に売り手が増えてしまうケースがあります。

株式の需要と供給を知るには毎日、出来高をチェックすることが必要です。

株価が揉み合いからブレイクアウトするときに、出来高は少なくとも通常時の40〜50%以上になることが望ましいです。

日足チャートや週足チャートは株価の出来高の動きを分析したり解釈するのに役に立ちます。

【L】= Leader or Laggard

主導銘柄か、停滞銘柄かという意味です。

マーケットを牽引する主導銘柄を買い、停滞銘柄は避けるということです。特定の分野や地域で首位を取る企業の株を買います。
ほとんどの主導株は、レラティブストレングス指数が80〜90以上、総合評価も強気相場なら90以上になります。
業界における上位1〜3銘柄は、残りの企業がまったく振るわないときでも、信じられないような成長を見せることがあります。 

上位企業とは、規模が最大であるとか、だれもが知っているブランドという意味ではないです。
最高の四半期EPS(一株あたり収益)増加率および年間EPSの増加を示し、ROE(株主資本利益率)も最大で利益率や売上増加率が、ずば抜けていて株価の動きも活発な企業のことです。 

主導銘柄を見分けるために活用できるのがレラティブストレングスです。
 レラティブストレングス指数とは『インベスターズ・ビジネス・デイリー』紙が独自に開発した評価法で、ある程度の銘柄の値動きを市場の残りの値動きとで、過去52週間にわたり比較します。

優良と呼ばれる銘柄でも下落中には買わず、さらに7〜8%下落したところで損切りすることを私は勧めています。 
どのような株が、どのような動きをするのかはだれにも分からないのです。 
苦労して稼いだ資金を温存するルールを持たなければなりません。人間は誰だって間違える時はあります。

【I】= Institutional Sponsorship

機関投資家による保有という意味です。

機関投資家による買いの出来高が増加している銘柄を買うこと、そして少なくとも最近の投資成績がトップの投資信託マネージャー1〜2人が買っている銘柄を選ぶことが重要です。
さらに、経営陣が自社株を所有している企業を探すと良いでしょう。
株価を押し上げるには大きな需要が必要です。株式市場において最大の需要源となるのは間違いなく機関投資家です。
 
プロの投資家が保有しないような株は、株価の動きも平凡に終わる可能性が高いです。

買いを検討している銘柄は何社の機関投資家によって保有されているかだけでなく、最近の数四半期でその銘柄を保有する機関投資家の数が着実に増加しているか、そして最も重要な点は、直近の四半期で株主が著しく増加しているかです。

直近の四半期に機関投資家が新たに買ったポジションの方が、既存のポジションよりも重要です。

平均以上の成績を出している機関が少なくとも数社は保有していて、最近の四半期で機関による購入が増えた銘柄を探します。

【M】= Market Direction

株式市場の方向という意味です。

日々の平均株価と出来高の動き、および個々の主導銘柄の動きを正確に読み取り、マーケット全体の方向性を判断する方法を学ぶことはとても重要です。
これにより勝ち組に入れるか、それとも負け組で終わるのかが決まります。
常にマーケットの動きを把握することが大切です。
マーケットを知らずして利益を出すことはできません。
マーケットの方向性を判断する最善の方法は、主要な平均株価3〜4種類の日足チャートで価格と出来高が日々どのように変化しているかを注意深く観察し続けて、チャートの示すマーケットの方向を読み取ることです。

アメリカ株では、S&P500やNYダウ、ナスダック総合指数などが該当します。

日本株であれば、日経平均株価やTOPIX、マザーズ指数などが該当します。

マーケットが天井や底を付けることを見極められるようになれば、投資という複雑な勝負の半分を制したことになります。

そして景気サイクルに注目するべきです。これまでのサイクルが3〜4年程だったとしても、将来にわたり同じ期間のサイクルが続くという保証はありません。

天井を打つ直前での大量売りは、通常なら4〜5週間に3〜5日起こります。
つまり、売り抜けは、市場がまだ上昇している中で起こるのです。

これこそが、売り抜けを見極められる投資家が極端に少ない理由の1つです。

4週間〜5週間で明確な売り抜けが4〜5日あると、その後の株式市場ではほぼ必ず下落が始まります。

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