2022年4月末に権利が確定する株主優待の内容をまとめました。 【な行】～【ら行】（社名の頭文字）
目次
【な】
日本テレホン（9425）
【優待内容】
「エコたんプレミアムオンライン」で使える優待買物割引券
100株以上
1,500円分
1,000株以上
3,000円分
5,000株以上
4,500円分
【権利確定月】
4月（権利付き最終日4月26日）
【必要最低株数】
100株
【は】
Hamee（3134）
【優待内容】
①スマホアクセサリーオンラインショップ「Hamee」で使えるクーポン ②ネットショップ一元管理サービス「ネクストエンジン」の利用割引券 100株以上 ①1,500円分または②1,500円分
【権利確定月】
4月（権利付き最終日4月26日）・10月
【必要最低株数】
100株
ビューティガレージ（3180）
【優待内容】
自社オリジナルブランド商品 【継続保有期間1年以上】 100株以上 4,300円分
【権利確定月】
4月（権利付き最終日4月26日）
【必要最低株数】
100株
ビジョナリーホールディングス（9263）
【優待内容】
「メガネスーパー」のほか、グループ店舗で使える優待割引券 100株以上 10,000円分 1,000株以上 30,000円分 【継続保有期間5年以上】 100株以上 20,000円分 1,000株以上 30,000円分
【権利確定月】
4月（権利付き最終日4月26日）・10月
【必要最低株数】
100株
ファースト住建（8917）
【優待内容】
①QUOカード ②商品 【継続保有期間1年以上】 100株以上 ①500円分 300株以上 ②1セット
【権利確定月】
4月（権利付き最終日4月26日）・10月
【必要最低株数】
100株
フジ・コーポレーション（7605）
【優待内容】
UFJニコスギフトカード 【継続保有期間1年以上】 200株以上 5,000円分 2,000株以上 10,000円分 10,000株以上 20,000円分
【権利確定月】
4月（権利付き最終日4月26日）
【必要最低株数】
200株
フリービット（3843）
【優待内容】
「プレミアム優待倶楽部」の優待ポイント 500株以上 3,000円分（3,000ポイント） 1,000株以上 6,000円分（6,000ポイント） 10,000株以上 10,000円分（10,000ポイント）
【権利確定月】
4月（権利付き最終日4月26日）
【必要最低株数】
500株
フルスピード（2159）※2022年4月に株主優待制度を廃止しました。
【過去の優待内容】
「プレミアム優待倶楽部」の優待ポイント 800株以上 2,500円分（2,500ポイント） 1,000株以上 4,000円分（4,000ポイント） 3,000株以上 20,000円分（20,000ポイント）
【権利確定月】
4月（権利付き最終日4月26日）
【必要最低株数】
800株
ベルグアース（1383）
【優待内容】
①QUOカード ②メロン2玉セット ③寄せ植えセット ④デリシャストマト商品セット 100株以上 【以下より1点を選択】 ①1,000円分 ②4,000円分 ③4,000円分 ④3,000円分
【権利確定月】
4月（権利付き最終日4月26日））
【必要最低株数】
100株
【や】
ヤーマン（6630）
【優待内容】
「ヤーマンオンラインストア」で使える優待買物割引券 100株以上 5,000円分 500株以上 14,000円分 【株式継続保有期間1年以上】 100株以上 7,000円分 500株以上 17,000円分 【株式継続保有期間2年以上】 100株以上 10,000円分 500株以上 20,000円分 【株式継続保有期間5年以上】 100株以上 13,000円分 500株以上 23,000円分
【権利確定月】
4月（権利付き最終日4月26日）
【必要最低株数】
100株
【ら】
ロック・フィールド（2910）
【優待内容】
「RF1」ほか、グループ店舗で使える優待おそうざい券 4月 200株以上 1,000円分 500株以上 3,000円分 1,000株以上 10,000円分 3,000株以上 15,000円分 5,000株以上 30,000円分
【権利確定月】
4月（権利付き最終日4月26日）・10月
【必要最低株数】
4月 200株 10月 100株
おすすめ【PR】
以下の画像↓をタップまたはクリックし、メールアドレスをご登録いただくと無料で株式投資に関する情報が受け取れます。
内容
- 毎週無料銘柄を2つ提供
- 提供銘柄のサポート
「ゴールドリサーチ投資アドバイザリー」については以下の記事に記載しています。
あわせて読みたい
【PR】投資助言とは？その実状とサービス内容をご紹介
【投資助言とは？】 投資助言・代理業とは、平成19年まで存在した、投資顧問業法に基づく投資顧問業（助言）が、金融商品取引法制定時に、金融商品取引業のうちの投資助...
